SNSは現代のコミュニケーションインフラとして日常生活に不可欠な存在となっており、日本国内でも各世代でさまざまなSNSが利用されています。2026年時点での最新データをもとに、日本国内における主要SNSの利用者数と普及率をランキング形式で解説します。

2026年版 日本と世界のSNS利用者数ランキング

日本のSNS利用者数ランキング

日本の主要SNSの利用者数と普及率

以下は、2026年時点における日本国内のSNSプラットフォームの月間アクティブユーザー（MAU）推定値です。

※2026年4月時点の各社公表データ・業界推計値より。Threadsは2025年の正式な日本データ未発表のため業界推計。

LINEが不動の1位を占め、日本人の約8割が日常的に利用するインフラ的存在となっています。一方、注目すべきはTikTokの急成長（前年比+400万人、約2,500万人）と、Threadsの新規参入（推計1,500万人）です。

特にThreadsは、Instagramからの誘導により2025年中に急速にユーザーを獲得しており、Xの利用者数を超える勢いとなっています。InstagramもReels中心の運用で利用時間が増加し、Facebookは緩やかに減少傾向です。

「動画」「ショート動画」「テキスト系SNS」がそれぞれの領域で勢力を伸ばしており、マルチプラットフォーム運用がスタンダードになっています。

参考：ホットリンク「2025年 SNS利用動向レポート」https://www.hottolink.co.jp/column/20250106_114872/

LINEの利用状況

LINEは2026年現在、日本国内で最も利用されているSNSプラットフォームです。個人間のチャットだけでなく、公式アカウントやLINE VOOM（旧LINEタイムライン）、LINE広告など、多様なマーケティング手段を提供しています。

また、LINE PayやLINEミニアプリの利用拡大により、生活インフラとしての機能も年々強化されています。企業や自治体にとっては、顧客接点のハブとして活用できる重要なプラットフォームです。

Instagramの人気と活用事例

Instagramは特にZ世代・ミレニアル世代に人気があり、写真・動画による直感的な情報共有が支持されています。2025年には「Instagramストーリーズ広告」や「リール（短尺動画）」による訴求が定着し、BtoC企業を中心に活用が広がっています。

事例
ある化粧品ブランドでは、商品の使用感を紹介するリール動画をインフルエンサーと協業し展開。24時間以内に視聴回数10万回超を記録し、公式ECサイトへの遷移率も大幅に向上しました。

このように、Instagramはビジュアル訴求に強いマーケティングチャネルとして今後も成長が見込まれます。

参考：デジタルクロス https://www.thedigitalx.net/blog/sns-ranking

年代別の人気SNSランキング（10代・20代・30代・40代以上）

同じ「日本のSNS」でも、年代によって主役は大きく変わります。ターゲット世代に届くプラットフォームを選ぶために、年代別の利用傾向を押さえておきましょう。下表は各種調査（総務省「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」、ICT総研などの最新版）の傾向を踏まえた利用率上位の目安です。

年代別に見るマーケティングの着眼点

• 10〜20代を狙うなら：TikTok・Instagram（Reels）を軸に、UGCとショート動画で「発見」される設計を。
• 30〜40代を狙うなら：Instagram＋Facebook＋YouTubeで、検討フェーズに役立つ情報提供を厚くする。
• 全世代の基盤はLINE：年代を問わず日本では到達率が高く、リピート促進・CRMの軸として有効です。

世界のSNS利用者数ランキング

2026年4月時点で、**世界のSNSユーザー数は約57.9億人（地球の人口の69.9%）**に達しました。これは10人に約7人がSNSを利用していることになり、SNSは完全に「人類のインフラ」となっています。各プラットフォームの広告リーチに基づくランキングは以下の通りです：

世界の主要SNSの利用者数と地域別普及率

出典：DataReportal / We Are Social / Meltwater「Digital 2026 Global Overview Report（2026年4月 Mid-Year Update）」（We Are Social版はこちら）

2026年の注目すべき構造変化

2025〜2026年にかけて、世界のSNS勢力図には3つの大きな変化が起きています：

• Threadsの急成長：2025年8月にMAU 4億超、2026年1月にはモバイルDAUでXを抜き、テキスト系SNSの新リーダーに
• TikTokの広告リーチが22億超に拡大（米国事業独立後も成長継続）
• GenAIユーザーが2.42億人/月（ChatGPT、Gemini、Claudeなど）。SNSとAIの融合（コンテンツ生成・パーソナライズ・チャットコマース）が急速に進展

Facebookの特徴と世界での普及状況

Facebookは世界最大のSNSとして、広告配信、イベント告知、グループ運営、Marketplace（中古売買）など多彩な機能を提供しています。2026年時点で約30.7億人のユーザーを抱え、特にインド、ブラジル、インドネシア、フィリピン、メキシコ、ベトナムなどの新興国では引き続き「生活インフラ」としての役割を果たしています。

注目すべきは、台湾でのFacebook利用率が84.6%（人口比）と、世界トップクラスの水準を維持している点です。30代以上のビジネス層に深く浸透しており、台湾向けマーケティングではFacebook広告は外せない選択肢です。

一方、欧米や日本の若年層では利用率が大きく減少しており、世代別の使い分けが必要です。ターゲットの年齢層と国によって、Facebookの優先度は大きく変わります。

TikTokの成長と若年層への影響

TikTokは2026年も成長を続けており、世界の広告リーチは約22億人に達しています。特に10〜30代の若年層に深く浸透し、最大の特徴である「アルゴリズムによるレコメンド精度の高さ」から、フォロワー数より「コンテンツの質」が重要なプラットフォームとなっています。

2026年の重要トピック：TikTok米国独立とTikTok Shop

2026年1月22日、TikTokの米国事業はOracle・Silver Lake・MGXが主導する新会社「TikTok USDS Joint Venture LLC」として正式に独立しました。米国の約1.7億人のユーザーは引き続きアクセス可能ですが、広告配信の仕組みやAPI仕様は段階的に変化しているため、米国向けキャンペーンを運用中の企業は注視が必要です。

もう一つの注目トピックは「TikTok Shop」の本格展開です。動画視聴から直接購入できる導線が、米国・東南アジアで爆発的に伸びており、ライブコマースとショート動画の組み合わせで売上を大きく伸ばすブランドが続出しています。

マーケティング活用では、UGC（ユーザー生成コンテンツ）を起点としたバズ創出が王道です。企業もハッシュタグチャレンジやインフルエンサーとのコラボで、自然な訴求を図っています。

事例：アメリカの飲料メーカーが仕掛けた「#TasteChallenge」キャンペーンでは、TikTok経由での売上が前年同期比180%増を記録。

参考：ISONEスタッフブログ https://www.is1.co.jp/staff-blog/20240808.html

SNSコンテンツの質と量のバランスが重要である理由をさらに深く理解したい方は、こちらで詳しい資料をダウンロードできます。

Threadsの急成長 – テキスト系SNSの新リーダー

2023年7月にMetaがリリースしたテキスト系SNS「Threads（スレッズ）」は、2026年現在、世界のSNS市場で最も急成長しているプラットフォームの一つです。

• 2025年8月：月間アクティブユーザー（MAU）4億人を突破
• 2025年10月：日次アクティブユーザー（DAU）1.4億人達成
• 2026年1月：モバイルDAUでX（旧Twitter）を抜き、テキスト系SNSのトップに
• 2026年4月：Threadsの広告枠が全世界で開放

特に台湾では「脆」（cui）と呼ばれて急速に浸透しており、前総統と現総統がともにアカウントを持ち、政治家や市民が日々情報を発信する場として機能しています。日本でもInstagramからの誘導により、推計1,500万人がアクセスする規模に成長しました。

マーケティング活用のポイントは、Instagramとの強い連携です。既存Instagram運用を行っている企業は、テキストベースの会話・速報情報の発信先としてThreadsを併用する設計が有効です。Meta Ads Manager経由で広告配信も可能になっています。

2025〜2026年に急成長したSNS（Threads・Bluesky など）

SNSの勢力図は1〜2年で大きく動きます。2025〜2026年に存在感を急速に高めた注目プラットフォームを整理します。

Threads（スレッズ）

Metaのテキスト系SNS。2025年8月にMAU 4億人を突破し、2026年1月にはモバイルDAUでX（旧Twitter）を上回りました。Instagramからの導線が強力で、速報・会話系の発信先として企業活用が進んでいます（詳細は本記事「Threadsの急成長」の項を参照）。

Bluesky（ブルースカイ）

分散型プロトコル（AT Protocol）を採用するテキスト系SNS。2024年9月の1,000万人から、2026年4月時点で登録ユーザー約4,300万人まで急拡大し、ここ数年で最も成長の速いSNSの一つです（デイリーアクティブは約350〜450万人規模）。

• 特徴：アルゴリズムやフィードをユーザー側が選べる「分散型・自由度の高さ」が支持されている。
• ユーザー層：米国・英国を中心に、政治・テック・ジャーナリズム・クリエイター系の発信者が多い。男性比率がやや高く、18〜34歳が中心。
• マーケティング上の位置づけ：規模はXやThreadsに及ばないものの、特定コミュニティへの深いリーチに向く。ブランドは「宣伝」より「価値提供・対話」が歓迎される文化（Reddit的）。まずは情報発信・傾聴の場として小さく始めるのが無難です。

その他の注目トレンド

• TikTok Shop：動画視聴から直接購入できる導線が米国・東南アジアで急拡大。ライブコマースとの組み合わせで売上を伸ばすブランドが続出。
• RED（小紅書）：中国で月間アクティブ3億人超に成長。実体験レビュー文化でEC連携が強い。
• 生成AIツール（ChatGPT等）：月間10億人超が利用し、SNSとAIの融合（検索・コンテンツ生成・チャットコマース）が加速。SNS流入の前段としてのAI検索対策も今後の論点に。

国別 主要SNSランキング表（主要10カ国）

海外展開では「どの国で、どのSNSが主役か」を最初に把握することが出発点です。主要10カ国の利用率上位SNSを一覧にまとめました。

このように、同じ施策でも国によって最適なプラットフォームは大きく異なります。ターゲット国を決めたら、まずその国の主要SNSを確認することが、海外SNSマーケティング成功の前提です。

各SNSの特徴と活用ポイント

SNSは「BtoC（消費者向け）」と「BtoB（企業向け）」で、選ぶプラットフォームも勝ち筋も変わります。目的別に整理します。

【BtoC活用】消費者の「発見・共感・購買」を生むSNS

BtoCでは、ビジュアル訴求・UGC・インフルエンサー連携が軸になります。

Instagram

Instagramはビジュアル中心のSNSであり、感覚的な共感を喚起しやすいことから、インフルエンサーとの協業が効果的です。
インフルエンサーは「マイクロ（1万人以下）」「ミドル（数万人）」「メガ（10万人以上）」に分類され、ブランドや商材のターゲット層に近い層を選定することが成功のカギとなります。

事例
旅行業界では、地方自治体がインフルエンサーと協業し、体験型コンテンツをInstagramで発信することで、海外旅行者の予約率が2倍に上昇。

TikTok

ショート動画＋UGCでの「バズ」創出。TikTok Shopで購買導線まで一気通貫。

LINE

国内BtoCのCRM基盤。公式アカウント・リッチメニュー・クーポンでリピート促進。LINEはユーザーとの1対1のつながりを維持できる強みがあります。「LINE公式アカウント」「リッチメニュー」「チャットボット」「LINE広告」など多彩な機能を組み合わせることで、販促からCRM（顧客関係管理）までを一貫して実現できます。

特に小売・飲食・サービス業において、リピーターの囲い込みやクーポン配信が成果に直結しやすいのが特徴です。

事例
全国展開の飲食チェーンでは、LINE経由のクーポン配信により来店率が前年比120%を記録。

RED（小紅書）

中国の若年女性向け。レビュー文化×EC連携でコスメ・ファッション・グルメに強い。RED（小紅書）は2026年に月間アクティブユーザー3億人超に成長した、中国の若年層女性に強いプラットフォームです。
「実体験レビュー」が中心の文化があり、化粧品・コスメ・ファッション・グルメ・旅行分野でのKOL（Key Opinion Leader）施策が極めて効果的です。EC連携も強く、口コミから直接購買に繋がる導線が整っています。

中国市場攻略については、【2026年版】WeChat（微信）とは？などの関連記事もあわせてご覧ください。

【BtoB活用】商談・リード獲得・信頼構築のためのSNS

BtoBでは、専門性の発信・意思決定者へのリーチ・継続的な関係構築が軸になります。

LinkedIn

欧米BtoBの中核。意思決定者へのターゲティング広告、ソートリーダーシップ発信、リード獲得に有効。日本企業の海外BtoBでは最優先候補。

YouTube

製品デモ・導入事例・ウェビナーのアーカイブ。検討期間の長いBtoBで「理解促進」に効く。

Facebook

台湾など一部地域ではBtoBのビジネス層にも深く浸透。グループ運営・広告で活用。

WhatsApp Business

欧州・中南米・インド・中東で商談やサポートの即時連絡手段として標準化。

WhatsAppは、2026年4月時点で世界約26億人が利用する、メッセンジャー系SNSの世界最大手です。主に欧州、中南米、インド、中東、アフリカで圧倒的なシェアを誇り、これらの地域では「WhatsAppがなければ生活できない」レベルで生活インフラとして機能しています。ビジネス向けには「WhatsApp Business」も展開されており、企業と顧客のダイレクトコミュニケーション手段として標準化しています。

海外市場への進出や現地とのやりとりをスムーズにするために、多言語対応やチャットサポートツールとして活用されることが増えています。

特に旅行・越境EC・BtoB商談の分野での活用が進んでおり、現地スタッフや顧客との「即時・気軽な連絡手段」として信頼されています。

WeChat（公式アカウント＋ミニプログラム＋広告）

中国BtoB/BtoCの必須インフラ。

WeChatは月間アクティブユーザー約13.8億人を抱える、中国最大のスーパーアプリです。チャット、決済（WeChat Pay）、ミニプログラム、公式アカウント、モーメンツ（タイムライン）などが一体化しており、中国人の生活のすべてがこのアプリの中で完結します。企業マーケティングでは「公式アカウント運用＋ミニプログラム＋WeChat広告」の3点セットが基本です。

SNS選定の意思決定フロー（業種×ターゲット国）

「結局、自社はどのSNSから始めればいいのか?」に答えるための、4ステップの意思決定フローです。

Step 1. ターゲット国を決める

本記事の「国別 主要SNSランキング表」で、その国の利用率上位SNSを確認します。

Step 2. BtoB か BtoC かを判定する

• BtoB → LinkedIn（米・欧）／YouTube／Facebook／WeChat（中国） を軸に
• BtoC → Instagram／TikTok／その国の主要SNS を軸に

Step 3. 業種で絞り込む

Step 4. 1〜2プラットフォームに集中 → 測定 → 横展開

最初から全方位に広げず、まず1〜2つに集中して成果を測定し、勝ち筋が見えたら他プラットフォームへ展開します。

日本と海外のSNS利用の違い

SNSの活用には国・地域ごとの文化やデジタル環境が大きく影響します。この章では、日本と海外でのSNS利用の特徴や、成功事例から見える実践ポイントを紹介します。

日本におけるSNSの特徴と利用傾向

日本では「匿名性」と「身内での共有」を重視する文化が強く、LINEのようなクローズドなSNSが主流です。一方、若年層を中心にInstagramやTikTokなどビジュアル型のSNSが急速に普及しています。

特徴的なのは、実名での自己発信には慎重であること。そのため、企業によるプロモーションは過度な露出よりも、「自然な共感」や「役立つ情報」の提供を重視する傾向にあります。

また、SNSでの検索行動も活発で、ハッシュタグやキーワード検索を活用してレストランやコスメ情報を探すユーザーが増加。SEO的視点とSNSの融合が重要視されています。

参考：ホットリンク https://www.hottolink.co.jp/column/20250106_114872/

海外で人気のSNSとその理由

海外では、実名登録が一般的で、情報発信に積極的な文化が広く根付いています。

• アメリカ：FacebookやInstagramを中心に、マーケティングやコミュニティ形成の中核
• 中国：WeChat・RED（小紅書）など独自SNSが強く、Eコマース連携が発達
• 欧州・中南米：WhatsAppを中心に、リアルタイムな会話と顧客対応が重視される

このように、地域によってプラットフォームや利用目的に大きな違いが見られます。

各国のSNSマーケティング成功事例

事例1
アメリカのアパレルブランド InstagramとTikTokを併用し、Z世代向けに「着こなしチャレンジ」を展開。UGCによる拡散でブランド認知が急拡大。

事例2
中国の化粧品ブランド REDでのレビュー投稿とWeChatミニプログラムでの即時購入導線を構築し、月間売上が前年比220%に。

事例3
フランスの観光地 WhatsAppでの観光案内チャットボットを導入し、来訪者の満足度向上と再訪率UPを実現。

いずれも現地のSNS文化に寄り添った施策を実行している点が成功の鍵となっています。

参考：ISONEスタッフブログ https://www.is1.co.jp/staff-blog/20240808.html

各SNSを最大限に活用してマーケティング効果を高めるためには、コンテンツの“質”と“量”の管理が不可欠です。こちらから高品質なSNSマーケティング戦略のための資料を入手してください。

SNS利用者数ランキングに関するよくある質問

Q1. 世界で最も利用者数が多いSNSはどれですか？

2026年4月時点で、Facebookが約30.7億人と世界最大のSNSです。次いでYouTube（約26.5億人）、WhatsApp（約26億人）、TikTok（広告リーチ約22億人）、Instagram（約20億人）と続きます。世界全体のSNSユーザーは5.79億人で、地球人口の約7割に達しています。

Q2. 日本で1番使われているSNSは何ですか？

日本ではLINEが圧倒的1位で、月間アクティブユーザーは約9,800万人（人口の約78%）に達しています。LINEは「メッセンジャー」「決済」「ニュース」「公式アカウント」「ミニアプリ」を統合した日本のスーパーアプリとして機能しており、生活インフラとしての位置付けが定着しています。

Q3. なぜFacebookは日本で人気がないのに、世界では1位なのですか？

日本では実名制への抵抗感が強く、若年層がInstagramやXに移行したことが大きな要因です。一方、世界では新興国（インド、ブラジル、インドネシア、フィリピン等）でFacebookが「生活インフラ」として機能しており、人口の多さがそのまま利用者数に反映されています。台湾でも84.6%の高利用率を維持しています。

Q4. Threadsは今後X（旧Twitter）を超えますか？

2026年1月時点で、モバイル日次アクティブユーザー（DAU）ではThreadsがすでにXを超えています。月間アクティブユーザー（MAU）でもThreadsが4億人超まで成長しており、Xの6.7億人に近づいています。Instagramからの誘導が効いており、特に台湾、米国、南米、日本で急速に拡大中。テキスト系SNSの主役交代が進行しています。

Q5. 海外進出する場合、どのSNSから始めるべきですか？

ターゲット国によって異なりますが、一般的な指針は：米国・欧州ならInstagram + TikTok + YouTube、東南アジアならFacebook + Instagram + TikTok、中華圏ならWeChat + RED、韓国ならKakaoTalk + Instagram、台湾ならLINE + Facebook + Instagram + Threads。複数SNSへの分散運用がリスクヘッジとして推奨されます。

Q6. SNSのトレンドはどれくらいの頻度で変わりますか？

主要プラットフォームのアルゴリズムやUI仕様は年に2〜4回大きな変更があり、ユーザー数のシェアは1〜2年で大きく変動します。Threadsが2023年のリリースから3年でMAU 4億人を超えたように、新規プレイヤーが急成長することも珍しくありません。継続的なトレンドキャッチアップと、複数SNSへの分散運用が重要です。

Q7. TikTokは2026年も使えますか？（米国独立後の影響は？）

はい、2026年も有効です。2026年1月にTikTokの米国事業は新会社として正式に独立しましたが、米国の約1.7億人のユーザーは引き続き利用でき、世界の広告リーチは約22億人規模を維持しています。ただし米国向けは広告配信の仕組みやAPI仕様が段階的に変化しているため、米国でキャンペーンを運用中の企業は最新仕様を確認しながら進めるのが安全です。東南アジアではTikTok Shopが拡大中で、購買導線としての重要性はむしろ高まっています。

Q8. 中国向けに使うべきSNSはどれですか？

中国本土ではGoogle・Facebook・Instagram・X・YouTubeはすべて利用できません。中国市場では次の組み合わせが基本です：**WeChat（微信）**＝公式アカウント＋ミニプログラム＋広告の生活インフラ、**RED（小紅書）**＝レビュー文化に強くコスメ・ファッション・旅行で効果大、**Douyin（抖音）**＝中国版TikTokでショート動画・ライブコマース。BtoBでもWeChatは商談・情報発信の必須ツールです。

まとめ

SNSを活用したグローバルマーケティングの重要性

SNSは今や単なる情報発信ツールではなく、消費者との接点を創出するインフラとして機能しています。世界各地で異なるSNSが台頭し、それぞれに特化したマーケティング戦略が必要です。

今後、SNSを活用したグローバルマーケティングでは以下の視点が不可欠です。

• ターゲット国ごとの文化・行動様式の理解
• 使用されるSNSプラットフォームの特性理解
• 信頼されるコンテンツ制作と継続的なエンゲージメント構築

日本企業のSNS戦略の展望

日本企業は、国内に限らず海外市場を見据えたSNS戦略の再設計が求められています。特に、“日本発の価値”をいかに現地文化と接続させるかが今後の鍵になります。

• 多言語対応コンテンツの発信
• 現地インフルエンサーやKOLとの連携
• LINEやInstagramなど日本発プラットフォームの強みを生かした展開

これらを踏まえ、“ローカル×グローバル”の視点を持つことで、新たな価値創出が可能となります。

世界のSNSトレンドを知ることのメリット

世界のSNS動向を理解することは、以下のような実利的な効果をもたらします。

• 海外進出時のマーケットインサイトを得られる
• 海外顧客との信頼構築に役立つ
• 国内戦略に国際的視点を導入できる

つまり、SNSリテラシーは、グローバル競争力の一部であるといえるでしょう。

参考：デジタルクロス https://www.thedigitalx.net/blog/sns-ranking

【無料】海外マーケティングに役立つデータやHowToブックはこちらから

個別相談会申し込みフォーム

無料の個別相談会を開催しております。海外マーケティングのご相談がございましたら、お気軽にお問い合わせください。